がん診療センター


がん診療センターにかける思い

院長 　2008（平成20）年1月に「がん診療センター」を開設いたしました。センター長に東秀史副院長・外科部長が就任しています。がんは全ての死因の30％を占めるため、全力で診断や治療に取り組まなければならない病気です。
がん診療をセンター化し、チーム医療のなかで、がん専門医の知識と技術を最大限に発揮いたします。必ず患者さんのお役に立つと存じます。どうぞよろしくお願いいたします。

院 長　　佐渡島　省三
がん診療センター長・副院長 　「がん診療センター」は、４大疾病のひとつであり全死因の３分の１を占める「がん」の診療体制をさらに強化するために開設されました。当センターは、がん診療に携わる各診療科の医師のみならず、各部署が連携を密にし、総合的、包括的にがん診療を行います。地域との連携を大切にし、信頼されるがん診療体制を確立させていきたいと考えていますので、どうぞよろしくお願いいたします。

がん診療センター長・副院長　　東　秀史


　肝がんは80％-90％がＢ型またはＣ型肝炎ウイルスによる慢性肝炎または肝硬変を基盤として発症します。慢性肝炎または肝硬変に対する抗ウイルス療法(インターフェロンおよび核酸アナログ製剤)により、発がんは抑止されます。さらに発がん後にも 同様の治療を行うことで、生命予後は延長します。当院では積極的に上記治療を行うことでフォロー患者さんから発がんが減少し、肝がん治療後の再発予防治療により、数年前に比較して肝がん患者さんの生命予後は著明に延長しています。2007（平成19）年の当院で診療された肝がんは300例を超えています(新規72例)。患者さんのＱＯＬを損なうことなく生命予後を延長するような治療を心がけたいと思います。
消化器科部長(肝臓)　　梶原　英二

　依然として日本人に多い胃がん、近年著しく増加している大腸がんの診断部門として、また縮小手術の先駆けである内視鏡治療に携わる者として、私たちに課せられた責務は甚大であり身の引き締まる思いです。同時に、がん診療の合言葉「早期発見・早期治療」の最前線に立ち会えることに、誇りとやりがいを感じています。
消化器科医長(消化管)　　中村　滋郎

　がん死亡原因の第１位である肺がんは進行した状態で発見されることが多く、また早期に診断された場合でも治療成績は満足できるものではありません。少しでも治療成績を向上すべく、呼吸器外科、放射線科とともに診断・治療方針を検討しております。がん診療センター充実により一層の連携を深めていきたいと思います。
呼吸器科部長　　今永　知俊

　がんの診療は診断と治療から成り立っており、消化器がんについて言えば、診断は消化器内科による内視鏡、消化管透視、放射線科による画像診断、生検や細胞診の病理診断などを総合して治療方針が決まり、治療も外科的手術のみならず、内視鏡的切除、放射線治療、免疫化学療法などがあり、さらには末期がんに対しては緩和ケアも必要になります。つまり１つの診療科だけでは完成できないわけで、各科の共同、 　協力が必要で、治療内容の均質化、向上を図り、当院の治療成績向上のためにも、がん診療センターとしての役割に期待したいと思います。
消化器外科部長　　安蘇　正和

　乳がんという疾患には、女性のシンボル喪失にたいする心身のケアが必要といった特殊な面に加え、最近では乳がん治療の高度化・多様化が進み、より専門的な診断や治療が求められています。がん診療センターが開設され、他科の先生方との協力でより高度な医療を提供し、また、とくに外来での化学療法に力をいれ、がんになっても治療の質を落とすことなく、家族と過ごせる時間を大切にできるようにしていきたいと考えています。
外科医長(乳腺)　　田中　旬子

　当施設は日本がん治療認定医機構および日本臨床腫瘍学会の認定研修施設です。 　肺がんを代表する胸部悪性腫瘍では手術だけにとどまらず、化学療法(抗がん剤療法)や放射線療法といった集学的治療が求められます。私は呼吸器外科医でありますが、抗がん剤を専門に取り扱うがん薬物療法専門医、がん治療認定医として、また西日本がん研究機構(WJOG)や九州肺癌研究機構(LOGIK)といった研究グループの一員として、胸部悪性腫瘍の臨床試験を推進しながら、標準治療の確立、治療向上をめざしたいと思います。
呼吸器外科部長　　丸山　理一郎

　がん患者さんはいろいろな治療を受ける間でも、痛みや体のきつさ、不安や悩みを抱えています。国は、昨年がん治療戦略としてがん対策基本法という法律を作りました。このなかで、手術、抗がん剤治療、放射線治療などの抗癌治療得と並んで、症状緩和治療を重点的な柱と位置付けています。これまでのような終末期だけではなく、手術や抗がん剤治療など、早期から緩和治療をすすめるように指導しています。 　当院では、４年前から専用病棟を設置し、この方面にも力を入れてきました。
　患者さんにとってやさしい治療が提供できるように努めています。
緩和ケア科部長　　今村　秀

　婦人科のがんで最も多いのは子宮がんです。子宮がんには、子宮の入口の頚部に発生する頚がんと、子宮の奥の子宮内膜から発生する体がんがあります。同じ子宮のがんであってもこの２つのがんは別のものです。子宮頚がんの発生にはヒトパピローマウイルス(HPV)の感染が関係してますが、体がんの発生とHPVの感染は関係ありません。子宮頚がんは健診を受けることによって早期発見が可能です。当科では 　子宮頚がん検査充実のため、2007(平成19)年にコルポスコープを液晶モニター付のものに更新し、HPV検査を導入しました。現在、欧米に比べて低い日本の子宮頚がん健診受診率を改善することが課題となっています。
産婦人科部長　　林　嘉信

　泌尿器科のがんでは膀胱がん、前立腺がんが多く、近年高齢化社会に伴い患者は増加傾向を示しています。泌尿器ではがんの診断から治療(手術、化学療法、放射線治療など)、緩和ケアまで泌尿器科が中心になって行うことが多く、当院ががん診療センターとしての方向性を打ち出したことは、当科としても歓迎します。今後、泌尿器科としても病院全体としての改革に全面的に協力し、各科がより協力しあって総合的に 　がん治療に取り組める診療体系が構築されるよう努力していこうと考えています。
泌尿器科部長　　奥村　幸司

　放射線治療は、手術療法・化学療法と並んで、がん治療の重要な治療法のひとつになっています。最近は治療機器の進歩、治療計画ソフトの充実により精度の高い治療が可能となっています。当院でも、治療機器更新が決定していますので、近い将来それが可能となります。他科との緊密な連携を持ちながら、放射線治療に携わっていこうと考えてます。
放射線科部長　　山下　茂

　病理部は、近年欧米流の医学が急速に流入し、病院診療になくてはならない部門として認識され始め、今年から標榜科としても認知されるようになりました。このたび三大成人病のひとつであるがん診療にも、重点的に取り組むという病院長の強い意志を受けて、がん診療センターが開設されました。当然のことながら、がん診療は集学的治療といわれるように、多くの領域のスタッフが参加して、ひとつのチーム医療として成り立つものです。 　病理部では、病理専門医2名に加え、九州大学と山口大学からの応援体制もでき、がん診療というチーム医療の一端を病理診断と診療精度の担保という立場から支えていく所存です。
副院長・病理部部長　　金城　満

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